Harvard Business Reviewの 新しいレポートで、ビジネスが セルフサービス分析に 投資すべき理由を実証

2020年に、ThoughtSpotとHarvard Business Review Analytic Servicesは共同で独自の調査を実施し、新たな意思決定者の力について実証しました。新たな意思決定者とは、ビジネスの最前線に立って外部の顧客、パートナー、ベンダーと日常的にやり取りしている従業員です。この調査では、87%のリーダーが、最前線に立つ従業員に重要な意思決定を瞬時にできる権限を与えれば組織はより大きな成功を収めることができると答えました。なぜでしょうか?このような従業員が日々行っている意思決定が、ビジネスにとって新たな競争の場になっているからです。その意思決定によって、事業運営と提供している製品やサービスの成否、そして顧客がビジネスを気に入るかどうかが決まります。

レポートではその次に、このような意思決定者にデータドリブンなインサイトを提供することが非常に重要である理由を探りました。世界の状況は大きく変化しましたが、この調査で発見した内容の根本的な部分は今も変わりません。最前線に立つ従業員に、インサイトを作成する権限、インサイトに基づいて行動できる権限を与える必要があるということです。そのためには、そういった従業員に適切な分析ツールを提供する必要があります。

データ分析がニューノーマルに

これまでは、顧客のほうからビジネスの提供者を訪ねて来ていました。顧客はマーケティングキャンペーンで製品を知り、店にやってきて駐車スペースを探し、店舗の従業員と話をして購入していました。現在ではそれがすっかり変化しました。今は、ビジネスが顧客を囲い込まなくてはなりません。そうしないと、顧客を失ってしまうリスクがあります。

それを可能にする鍵が、セルフサービス分析です。ダッシュボードは時代遅れです。10年ほど前からある複雑な従来型のツールは指示型のインサイトを提供しますが、それではこの先の10年に対応できません。迅速ではなく、きめ細かくもないからです。従来型のツールは、増加し続けているクラウドデータの量に対応できるように作られていません。また、最前線に立つ一般の従業員にとって直感的ではなく、効果的な場面で使えません。これが一番の問題です。 

セルフサービス分析が必需品に

現在のビジネスが求めているのは、真のセルフサービス分析です。データ専門家向けのセルフサービスではなく、組織のあらゆるレベルのあらゆる人が利用できるセルフサービスです。最新のレポートではこのトピックを取り上げており、新しい調査の内容と、TDWIの高度分析部門バイスプレジデント兼シニアディレクターのFern Halper氏、Medtronicの高度分析プログラム部門ディレクターのManish Motiramani氏、NewVantage Partnersの創業者でCEOのRandy Bean氏といった業界のリーダーからのコメントをまとめています。 

業界のリーダーから現代のビジネスリーダーに向けたメッセージは明確です。ユーザーに権限を与えることが、分析を成功させる鍵となるということです。それだけでなく、長期的に分析を活用することや、新しいビジネスクリティカルなインサイトを発見することも重要です。Bean氏は「多くの組織は行動を変容させたいと口では言いますが、データドリブンになるためには、組織のあらゆるレベルの人が変化する必要があります」と述べています。しかし、従業員が各自でデータを簡単に確認できるようになれば、実際に使える情報が見つかるまで質問を重ねるでしょう。 

人、プロセス、文化の点と点をつなぐ

分析のために検索機能を活用したアプローチを検討している方にも、クラウドデータへの投資からさらに価値を引き出したいと考えている方にも、この新しいレポートでは、新たな意思決定者に権限を与えようとするときに評価すべきテクノロジーのトレンドとパラダイムを紹介しています。今こそ、データに基づいてビジネスを構築するときです。今すぐレポートをダウンロードして、すぐに始めましょう